P波の方がS波よりも伝達速度が約２倍速いので以下のような地震速報配信システムが最近さかんに導入され始めている。当然震源が近くにある直下型だと時間的な余裕がほとんどないのであまり意味はないだろうが、東海地震では名古屋で15秒、東京で20秒以上の初期微動継続時間(S-P時間）があるので、人間はともかく電子的、機械的には様々な対処が取れるだろう。特に金融機関などでは、コンピュータを停止(shutdown)させるよりも地震に影響が無い遠方のサーバまで最新のファイルを送ることが考慮されている（グリッドなどで）。常に同期を取る作業が必要だが、１０秒ぐらいで最新のファイルの差分を送ることは可能とみられている。
地震規模・到達時間を知らせるシステム、富士通が発売へ
富士通は17日、企業や病院向けに地震の規模や到達時間を知らせるシステムを11月に発売すると発表した。気象庁が全国に配置している初期微動（Ｐ波）センサーと連動させ、Ｐ波の発生後に「震度５強の地震が40秒後に到着する」といった具合に情報をパソコン画面に表示する。
気象庁の緊急地震速報配信システムと、企業の工場や病院を専用線でつなぐ。気象庁のセンサーが感知した発生時刻や震央などの情報をもとに、各地点への地震到達時間や震度を割り出す。システムの中核となるソフトウエアの価格は8万円。別途サーバーなどの費用がかかる。 (19:03)
